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沿革
| 1972年 9月 |
帝人株式会社（出資比率80%）及びアイ電子測器株式会社（出資比率20%）の合弁により、 当社（旧商号：帝人アドバンストプロダクツ株式会社）を設立 |
| 1975年 6月 |
帝人株式会社がアイ電子測器株式会社保有の当社株式の全部を取得 |
| 1983年12月 |
株式会社トーメンが帝人株式会社保有の当社株式の全部を取得 |
| 1984年 2月 |
株式会社トーメンの子会社である株式会社トーメンエレクトロニクスを吸収合併（当社が存続会社）し、 商号を株式会社トーメンエレクトロニクスに変更 |
| 1988年 3月 |
年商100億円達成 |
| 1992年 3月 |
当社、株式会社トーメン及び三星電子ジャパン株式会社の合弁により、株式会社トーメンデバイスを設立 |
| 1995年 3月 |
シンガポールに現地法人を設立 |
| 7月 |
香港に現地法人を設立 |
| 1996年 1月 |
米国（カリフォルニア州）に現地法人を設立 |
| 6月 |
本店を東京都千代田区から東京都港区に移転 |
| 1997年 4月 |
国内営業拠点の再配置 |
| 9月 |
当社株券が日本証券業協会に店頭登録 |
| 1998年 3月 |
年商500億円達成 |
| 1999年11月 |
当社株券が東京証券取引所市場第二部に上場 |
| 2001年 2月 |
環境マネジメントシステムISO14001の認証を取得 |
| 3月 |
当社株券が東京証券取引所市場第一部に指定 |
| 2002年 7月 |
東京都港区に株式会社ピーピーエルを設立 |
| 2003年 2月 |
中国（北京）に株式会社ピーピーエルの駐在員事務所を開設 |
| 3月 |
年商1,000億円達成 |
| 2004年 3月 |
品質マネジメントシステムISO9001の認証を取得 |
| 2005年 5月 |
中国（上海）に現地法人を設立 |
| 9月 |
タイ（バンコク）に現地法人を設立 |
| 2006年 4月 |
豊田通商株式会社が株式会社トーメンを吸収合併（豊田通商株式会社が当社の親会社となる） |
| 7月 |
執行役員制度を導入 |
| 12月 |
上海虹日国際電子有限公司に対する出資比率を39%へ引き上げ持分法適用関連会社とする。 |
| 2007年 4月 |
台湾（台北）に香港現地法人の支店を開設 |
| 8月 |
情報セキュリティマネジメントシステムISO27001の認証を取得 |
| 11月 |
米国（デトロイト）に米国現地法人の支店を開設 |
| 12月 |
米国の大手IT企業であるイングラムマイクロ社からAPAC・インドにおける半導体の販売事業を買収 |
| 2008年 1月 |
商品センターを東京都立川市から東京都東大和市に移転（5ヵ所に分散していた物流倉庫を1ヵ所に集約し効率化） |
| 4月 |
ベトナム（ハノイ）に香港現地法人の駐在員事務所を開設 |
| 5月 |
インド（デリー）に現地法人を設立 |
| 5月 |
中国（深セン）に現地法人を設立 |
| 5月 |
マレーシア（クアラルンプール）に現地法人を設立 |
| 5月 |
マレーシア（ペナン）にマレーシア現地法人の支店を開設 |
| 9月 |
インド（ムンバイ）にインド現地法人の支店を開設 |
| 9月 |
インド（バンガロール）にインド現地法人の支店を開設 |
| 2010年 6月 |
中国（北京）に深セン現地法人の支店を開設 |
| 11月 |
中国（成都）に深セン現地法人の支店を開設 |
| 2012年 2月 |
中国（武漢）に支店を開設 |
| 3月 |
インドネシア（ジャカルタ）に駐在員事務所を開設 |
